いつになったらユーザビリティラボに戻れるのか？

前回から12ヶ月以上経っての実施となります。 デザインリサーチ 世界的な大流行が続いていたため、ユーザビリティ研究所の施設内で行われました。パンデミック以前は、研究の約20%をリモートで実施し、大半はラボベースで、フィールドでの状況調査もありました。遠隔地での研究は得意だったのですが、常に行うようになったことで、より得意になりました。

たくさん変わりました。

• 当社が利用するテクノロジー・プラットフォーム
• 見積書・クリップの取り扱いについて
• 参加者へのお願いの仕方
• 当社のシステムおよびプロセス
• GDPRへの対応について
• インセンティブの支払い方法

まだまだ続きますよ。ここまで学んできて、研究室に戻る理由はあるのでしょうか？

リモート化で何を得たか？

デザインリサーチのオンライン化によって得られた大きなメリットはいくつもあります。そのメリットは、顧客と研究者の双方にあり、主なものは以下の通りだと思います。

• 出張の必要がない。
• ラボセッションの時間に拘束されないこと。
• 自宅や職場から参加できるため、よりリラックスして参加できる。
• 参加者は、a)使い慣れた、b)実世界を表現する、自分のデバイスを使用します。
• ノーショーが少なく、発生してもリスケジュールがしやすい。
• 低コスト ? 実験室やケータリングの費用がかからない。
• リーチしにくい参加者プロファイルを採用しやすい。

他にもありますが、これらが最大のメリットだと思います。

ユーザビリティ・ラボに参加しないことで、私たちは何を失ったのでしょうか？

私たちが失うと思っていたもので、失っていないものがいくつかあります。参加者がモバイルデバイスを使用しているときに表情を見たり、記録したりすることは、本当に問題でした。しかし ロックダウンによるイノベーション は、これを軽減するための新しい方法を提供し、まったく効果的です。

ラボの復活をある程度確実にするために、2つの大きな損失があります。これらは、以下の通りです。

視聴室でのチームコラボレーション パンデミック時にリサーチを実施しなかったクライアントもいますが、それはラボや市場での経験を非常に重視しているからです。また、実施したものの、オフィスから離れた場所で1日チームを組んで、リサーチで見えてきたことを共同研究できるようになるのが待ち遠しいという方もいます。パンデミック（世界的大流行）の時に、遠隔操作でうまくいったクライアントが一人いましたが、たった一人でした。これは、ラボに戻る重要な理由となるでしょう。

機密性の高いプロトタイプの研究。 研究中に試作品がどこでどのように使用されるかを、クライアントが管理する必要がある場合がよくあります。特に革新的なソリューションであったり、機密情報が含まれている場合などです。 このような資産を使ってリモートで研究を行うことは可能ですが（非常に難しい場合もあります）、コントロールができないことは、クライアントにとって満足のいくものではありません。クライアントが自分のデバイスの使用を依頼し、それによって資産の配布をコントロールすることができるラボだけが、クライアントの懸念を払拭するのに十分です。

その他のリスクは？

リモートリサーチには、テストプラットフォームが出現してからのような、より広いリスクがあると思います（たとえば ユーザテスト・ドット・コム).これらのプラットフォームは、テストへのアクセスを容易にし、過去10年の間に利用が拡大してきました。これらのプラットフォームは非常に優れており、私たち自身も、しばしば顧客の代理として利用しています。

よく、クライアントから「オンラインテストプラットフォームで何をやっているのか見てほしい」と言われます。その理由は、ツールの使い方や、データに基づく意思決定について懸念があるからです。その結果、「ゴミを入れる＝ゴミを出す」という、適切な使い方がされていないことが判明します。

リモートリサーチも同様に、適切に実施されない危険性があると思います。モバイルリサーチを実施する場合、参加者を見ることができず、インターフェースしか見えないと、セッションが基本的なQ&Aになり、観察にならない可能性があります。質問がうまく構成されていなければ、結果（インサイトではなく）は無価値です。

ユーザビリティラボの調査はどの程度やるのだろう？

パンデミック前に行っていたユーザビリティラボの研究の割合に戻るとは思えませんが、戻るとは思っています。私の予想では、30～40%程度のリサーチをラボで行い、残りは遠隔地やフィールドで行うことになると思います。この分け方は、UX24/7がグローバルなデザイン・リサーチ・エージェンシーであり、その大部分は複数の市場を対象とした調査であることに起因していると思われます。このような場合、様々な理由から遠隔地での調査が適していますが、その中でも最も重要なのはコストです。